イギリスにはいくつかの日本人向けの新聞、雑誌がある。週間ベースの発行になるので新聞と呼んで差し支えないと思う。為替屋の広告を載せるうえで発行部数、ターゲット層を聞いたりする。広告を載せる上で為替屋のビジネスがターゲットとしている層が読んでいそうなところを選ぶためである。
まずは新聞内容から。これは読んでいる層を大きく決める。発行部数、人気度からいって英国ダイジェストとジャーニーが二分する。どちらも発行部数は1.5万部程度と同じ。最近ジャーニーが在英の長い熟した層をターゲットとする記事を掲載してきている。以前は、若者向けがジャーニーで若者ではない向けが英国ダイジェスト。結果、英国ダイジェスト離れが起きている。配布される先にいってもジャーニーはないが、英国ダイジェストは残っているといった状況。英国ダイジェストは”お株”である記事をジャーニーから奪われ、読む層どころか広告主まで離れてきている。端的に分かるのは広告を掲載している会社数。ジャーニーはほぼ3倍。先週にいたっては、英国ダイジェストに限り常連であるJAL、ANAがない。一方、ジャーニー、そのほかの中小の新聞はJAL,ANAが掲載している。常連も離れている。
オンラインの広告申込みに関しても英国ダイジェストはひどい。クレジットカード決済をさせるEコマースでありながら、入力情報を保護、暗号化するSSLがない。みんなこれを使っているかどうか分からないが、クレジットカード情報をこれで送ると簡単に盗まれる。指摘したが、全く反応がない。つまり、分かっていないか、やるつもりがないか。一方、英国ダイジェスト自社の求職の広告が目立つ。これは社員がやめていっている証拠。私が簡単に調べた範囲でさえ、ここは危ないと思ったわけであるから、社内の人間は更に良く知っているはず。船が沈む前に脱出していることが考えられる。
